主体年号

主体年号（しゅたいねんごう、チュチェねんごう、朝: 주체년호）とは、1997年に朝鮮民主主義人民共和国（北朝鮮）で使用が開始された紀年法で、金日成が生まれた1912年を元年とする。暦法はグレゴリオ暦を採用している。西暦から1911を減じた値となる。

主体年号
各種表記
ハングル：	주체년호
発音：	チュチェニョンホ
日本語読み：	しゅたいねんごう
MR式： 2000年式： 英語表記：	Chuch'enyŏnho Juchenyeonho Juche calendar (North Korean calendar)
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2024年10月中旬から使用を中止していると報じられた。なお西暦2024年は、主体113年であった。

実施

起源

1988年に、北朝鮮で主体年号が初めて提案された。これは北朝鮮の天道教青友党党首で、朝鮮天道教中央指導委員長や朝鮮宗教家協議会会長、祖国平和統一委員会副委員長を務めた崔徳新が、自身の著書『金日成、彼は天主様』の中で、初めて主体年号の使用を提案したことに由来する。

使用

北朝鮮で発行された2010年（主体99年）9月のカレンダー。9の数字の下に「主体99（2010）」と主体暦と西暦が併記されている。

金日成の生誕年である1912年を元年とする。他の紀年法と同様に元年を1年として計算するため、金日成の生誕周年と暦の年数の間には1年の差があり、金日成生誕100周年に当たる2012年は「主体101年」となる。無期限の紀年法であり、暦法はグレゴリオ暦であるため、年数以外の月日については西暦と共通する。

北朝鮮では成立から一貫して西暦を公用年号として用いていたが、金日成3年忌の翌日に1997年7月9日午後7時の「重大放送」に新たな紀年法として主体年号が公表された。そのため、「主体元年」から「主体86年7月8日」まで公的には使われていない。建国記念日の1997年9月9日から使用開始された。

北朝鮮の公式的な行事、マスメディアやカレンダーといった公的な場で使用された。主体年号が使われる場合でも西暦と併用であったりする。朝鮮中央テレビや朝鮮の声放送の日本語放送では（漢字で書ける語の場合、どのように読むかは政治が絡む事情である）「チュチェ○、(西暦)△年」と読んでいる。

廃止

2024年10月12日付の朝鮮労働党機関紙の労働新聞には「主体113」と記されていたが、13日付からは西暦だけとなった。また10月11日夜の北朝鮮外務省の重大声明では主体年号が併記されていたが、10月12日の金与正朝鮮労働党副部長談話では西暦表記だけとなった。そのため主体年号の使用は中止となったとみられると報じられた。

西暦・和暦との対照表

※主体元年（1912年） - 主体85年（1996年）までは公的に用いられていないため、省略している。

主体	86年	87年	88年	89年	90年	91年	92年	93年	94年	95年
檀君	4330年	4331年	4332年	4333年	4334年	4335年	4336年	4337年	4338年	4339年
西暦	1997年	1998年	1999年	2000年	2001年	2002年	2003年	2004年	2005年	2006年
平成	9年	10年	11年	12年	13年	14年	15年	16年	17年	18年

主体	96年	97年	98年	99年	100年	101年	102年	103年	104年	105年
檀君	4340年	4341年	4342年	4343年	4344年	4345年	4346年	4347年	4348年	4349年
西暦	2007年	2008年	2009年	2010年	2011年	2012年	2013年	2014年	2015年	2016年
平成	19年	20年	21年	22年	23年	24年	25年	26年	27年	28年

主体	106年	107年	108年	109年	110年	111年	112年	113年	114年	115年
檀君	4350年	4351年	4352年	4353年	4354年	4355年	4356年	4357年	4358年	4359年
西暦	2017年	2018年	2019年	2020年	2021年	2022年	2023年	2024年	2025年	2026年
平成	29年	30年	31年	--	--	--	--	--	--	--
令和	--	--	元年	2年	3年	4年	5年	6年	7年	8年

主体	116年	117年	118年	119年	120年	121年	122年	123年	124年	125年
檀君	4360年	4361年	4362年	4363年	4364年	4365年	4366年	4367年	4368年	4369年
西暦	2027年	2028年	2029年	2030年	2031年	2032年	2033年	2034年	2035年	2036年
令和	9年	10年	11年	12年	13年	14年	15年	16年	17年	18年

他の紀年法との一致

主体年号は、日本の大正、および中華民国（台湾）の民国紀元と元年が一致するので、「主体N年」は「大正N年」と「民国N年」に相当する。ただし、大正は皇紀のような紀元ではなく元号であって、1912年7月30日から1926年12月25日までの期間なので、完全には一致しない。もっとも、大正元年である大正天皇の践祚年（即位は大正4年）と、主体元年である金日成の誕生年と、中華民国の成立年が偶然にも同年であるというだけで、これら3つに関連性は全くない。

脚注

1. ^ ^{a b c d} 「北朝鮮、金日成由来の「主体年号」使用中止か　金正恩氏、祖父の威光から脱却し自身偶像化」『産経新聞』。2024年10月17日閲覧。
2. ^ “2022年は「主体」何年？北朝鮮に年号が導入されたきっかけ”. JBpress (2022年10月5日). 2024年3月17日閲覧。
3. ^ “デスク日記 日本は元号がある世界唯一の国らしいが、似たような年号は他国にもある”. 西日本新聞 (2019年4月14日). 2024年7月14日閲覧。
4. ^ 「NORTH KOREA/｢金正日の北鮮に戦争しか出口はない｣元側近、黄長燁発言を軽んずべからず」『Decide = 決断 : business world & Chinese survey : magazine for decisionmakers』第15巻第5号、サバイバル出版、1997年8月1日、28 - 29頁、(NDLJP):2863805/15。 
5. ^ 政界春秋社（編）「新聞から」『政界春秋』第25巻第9号、政界春秋社、1997年8月10日、64 - 65頁、(NDLJP):1400528/33。 
6. ^ 「【日誌】――1997年9月1～25日」『月刊朝鮮資料』第37巻第11号、朝鮮問題研究所、1997年11月1日、77頁、(NDLJP):2677058/40。 
7. ^ 以前、「ヘイジョウ」など日本語ベースから「ピョンヤン」など朝鮮語ベースに移行した際に、完全に同一内容の再放送番組であるにもかかわらず、再収録と思われる挿し換えが行われていた、という逸話がある。^[要出典]

関連項目

• 紀元
• 主体思想
• 労働新聞 (朝鮮労働党)
• 平壌時間
• 主体（曖昧さ回避）
• 朝鮮民主主義人民共和国の祝日